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矯正歯科
2018.04.16

基本的には自費診療の歯列矯正。医療控除できる場合とは?

はじめに

綺麗な歯並びというのは、コンプレックスを軽減するだけでなく食べものを咀嚼しやすい、歯磨きがしやすいため虫歯になりにくい、というようなメリットもあります。しかし、歯列矯正は、基本的には保険が効かず自費診療となってしまうため出費が高額になってしまいます。そのため、歯列矯正を受けることをためらっている方はとても多いのではないでしょうか。しかし控除の対象となる場合、確定申告を受けることでとてもお得になるのです。それでは、どういった場合に医療控除となるのか、申告をする際にどんなことに気を付ければいいのか解説していきましょう。


どのような場合に医療費控除が適応される?
どのような場合に医療費控除が適応される?

医療費控除が適応されるのは、歯列矯正が審美目的ではないということや、子供の矯正である場合です。例えば、大人の歯列矯正の場合ですと「咀嚼障害」というような食べ物を食べることが困難になってしまうようなことや、「発音障害」など、噛み合わせが悪いことで、発音に影響を及ぼしてしまっているというような、歯の機能障害として診断名がつけば、医療費控除が適応されるのです。そして、子供の矯正の場合は、基本的には無条件で医療費控除が認められます。「歯並びを整える」ということは、子供にとって歯や顎だけでなく正しい成長を促すために、重要なことだと考えられているからです。また、医療費控除だけではなく、保険が適応される場合もあります。それは、上顎や下顎の形や位置が歪んでしまっているために、酷い出っ歯や、受け口になってしまったり、顔面が左右非対称となってしまうような「顎変形症」という疾患が認められた場合です。この場合は、保険診療が適応されることになるでしょう。

医療費控除を受ける際に必要なこと

上記でお伝えしたとおり、大人の歯列矯正において医療費控除を受けるためには、診断名が必要となってきます。ですので、診断書をもらえるかどうかを、事前に歯医者さんに確認することが必要になってきます。きちんとした診断名が付けば、医療費控除を受けられることが可能でしょう。また、医療費控除を受けられることになっても、高額なためローンを組む方も多いかと思いますが、その場合は、支払いの明細書が申告の際に必要となってきますのでしっかりと保管しておきましょう。ただし、ローンの手数料は医療費控除の対象となってはいません。また、歯医者さんに通う交通費も、医療費控除の対象となります。ただし、マイカーによる通院では対象外となってしまいますので、注意が必要です。そして、共働きの場合は、所得が多い人が申告をしましょう。所得が多い人ほど還付金額も高くなります。

どうやって手続きをすればいい?
どうやって手続きをすればいい?

確定申告で手続きを行ってください。申告書類を税務署に持っていくか、ネットによる電子申告も可能です。申告種類というのは、歯医者さんでの診断書、矯正装置の領収書、交通費の領収書、ローンの契約書や明細書です。面倒だと先延ばしにしてしまうと、うっかり忘れてしまうこともありますので、注意しましょう。もしも申告するのを忘れてしまったとしても、治療を始めたときから5年以内であれば申告は可能です。

医療費控除を受けた場合、どのくらいお得になる?

では、医療費控除を申告した場合にどのくらいお得になるかということですが、基本的には、医療費控除額(上限200万円)=1年間の医療費-(保険金などの受給額+10万円)となっています。保険金などの受給額というのは、生命保険などの契約で得た入院費用などです。それがなかった場合には、1年間の医療費から10万円を差し引いた金額が医療費控除の対象額となってきます。所得によって還付金額は変わってきますが、例えば1年間の所得が500万円だったとしたら…矯正費用が100万円だった場合、医療費控除の対象金額が90万円となります。その、90万円の20%の18万円が還付されることになります。これは、保険金などの受給額がなかった場合です。1年間の所得が上がるほどに、還付される金額は大きくなっていきます。一人暮らしで、家族と住居が別だったり、共働きで妻が扶養控除から外れていたとしても、生計が一緒であれば医療費を合算して、夫と妻のどちららからでも申告をすることが可能になっています。

なるべくお得に歯列矯正を始めるために

医療費控除を受けられるということは、上記でお伝えした通りだいぶお得になってきます。中には、保険治療を受けられる場合もありますが、「顎変形症」などは、歯列矯正だけでは根本的な改善は難しいと言えるでしょう。しかし、なるべくお得に歯列矯正を受けるためには、まずは歯医者さんに相談をして対象となるかどうかの診断をしてもらうということが重要になってきます。そして、医療費控除を受けられることが認められた場合には、診断書や明細書をしっかりと保管して、忘れずに申告を行っていきましょう。

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